働くにあたり、一番重要な条件は給料ですね。

始めてもらう給料の金額はとても気になるものです。看護師も人間ですから、お金がないと生活できませんし、憧れや熱意だけでは看護師は続けられません。

給料は看護師の仕事を続けるモチベーションの1つになるでしょう。

自分の仕事に見合った正当な対価が必要になります。

では新人看護師の場合、労働に対する対価=給料はどれくらいなのでしょうか?

看護師の初任給の平均は?

日本看護協会が2021年4月に公開した「2020年病院看護実態調査」によると新卒看護師の初任給は平均26〜27万となっています。

専門と大学卒の初任給を比べると大学卒のほうが8000円〜1万円高いようです。

平均26〜27万という数字は所得税や社会保険料(健康保険料・厚生年金・雇用保険料など)が引かれる前の金額になるため、実際の手取り額は2022万円ほどとなります。

さらにこの調査結果では夜勤手当が含まれています。

入職してすぐに夜勤ができる看護師はいないと思います

新人看護師は4月は研修などで日勤だけの勤務になります

業務に慣れるまでは日勤だけの勤務のため、日勤だけの場合は額面上21〜23万、手取りは17〜18万ほどと考えられます。

厚生労働省の調査によると、一般企業に就職した新社会人の初任給の平均額は20万前後だそうです。

夜勤なしの新人看護師の初任給21〜23万ですので若干給料は高いことになります。

年収にすると約391万円であり、一般の新社会人の年収は250〜300万と言われているため、一般の社会人よりも高めの水準となっています。

これは夜勤手当が含まれているためであり、のちほど夜勤手当についてはお話します。

病院の規模で比較すると、規模が大きくなるほど平均初任給は高く、また地域にも差があり、首都圏や大阪のど都市部で高く、東北・四国・九州地方は低い傾向にあります。

 

4月には満額支給されない

初任給とは就職して一番最初にもらう給料をさします。

でも実は4月にもらう給料は満額支給されません。

なぜかというと、15日が給料日と仮定して、4月1日から入職しても2週間も働いていることになりませんよね?

4月は入職してから給料日までの日数分しか支給されません。

私も最初の給料日にワクワクしながら給料明細を見ましたが、思ったよりも少なく、「今後この金額で生活していけるだろうか。」と不安に思ってしまった経験があります。

でも逆に考えればあんまり働いていないのにお給料がもらえてラッキー!とも言えます。

夜勤の手当

業務に慣れてくると夜勤が始まります。

いつから夜勤が始まるかは施設や病棟にもよりますが一般病棟では3ヶ月ほどしたら夜勤に入ります。

手術室や救急・ICUなど夜に緊急の患者が入る可能性が高い部署は夜勤に入る時期が遅い傾向にあります。

前述した通り、日勤だけの勤務だと一般企業の基本給とあまり変わりありませんが、夜勤が始まるとぐっと給料が増えます。

ここが看護師は高給取りと言われる理由です。夜勤手当は6,000円から高いところで1万円と施設により異りますが、1回の夜勤ごとに手当てがつくため、夜勤回数が多ければ多いほど夜勤手当が増え、給料が上がります。

夜勤回数の平均は交代で4.7回で平均手当は53,044円となり、夜勤が始まれば給料が約5万増えることになります。

夜勤は体力的に辛いですが収入の面では魅力的でもあります。体力に自信があるうちは夜勤を増やして収入を得るのも手ですね。 

それ以外の手当は?

夜勤以外の手当てには残業代や危険手当、通勤手当、住宅手当、ボーナスがあります。

新人看護師はなかなか仕事が終わらず、残業することも多いです。

新人は残業手当をもらえない、なんてことはありません。

残業手当は職員の権利です。

ただし、最初のうちはトラブルを避けるためにも上司や先輩の指示の元残業をつけるのが無難でしょう。

放射線科業務や精神科では危険手当がつきます。

最近ではコロナが流行し、感染リスクが高い業務を行うと危険手当が付きます。

ボーナスは年2回支給される施設がほとんどです。

月の手取りは低いけれど、ボーナスが良くて、結果年収的には他の病院と変わらない、という病院もあります。

また、お正月も休みにならない病院では普段の夜勤手当にプラスして年末年始手当も支給されます。

まとめ

看護師の給料は一般の職業と比べて高いと言えます。

しかし、それは夜勤手当が大きなウエイトを占めており、夜勤なしでは他の職種とあまり変わりないのが現実です。

看護師は人の命に関わり、時には自身の身に危険を及ぼす職業です。

その仕事内容にしては割りに合わない!といった声も多く聞かれます。

給料が高いに越したことはありません

しかし、給料に見合った労働環境かどうかという点や休暇の数、シフトの体制などを踏まえて、給料が適正であるか考える必要があります。最近では新内閣が誕生し、政策として看護師の給料見直しのニュースが取り上げられていました。

近い将来、看護師の給料アップ期待したいところです。 

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